盆踊り コロナ禍の中で

町内会行事は、コロナ禍の中で全面禁止と思っていたら、いつの間にか上の方の役員によって実施が決定されていました。

子供神輿は密になるということで、既に中止が決定しているのに、なぜか、盆踊りは実施を決定。

コロナ対策としては、時間や日程の短縮、子供盆踊りのマイムマイムは手を繋がない、参加者は全員マスク着用義務付け、持ってこなかった人には、町内会で配る等を行いました。

日程は1日に短縮し、終わってからの抽選会や途中の振る舞い酒も中止しました。

この内容変更によって集合人数がかなり減少したようです。

いつもは最後の30分くらいだけ参加し抽選券をもらう人が相当な人数おり、振る舞い酒を目当てにくる酔っぱらいもいませんでした。

また、子供盆踊りは、町内の子供さんの数が40、50人なのにいつもは150人近く集まります。町内から出ていった人が、子供を連れて里帰りして参加し、人数が膨れ上がります。

いつもは町内の子供さんが少ないのに、今年はほとんどが町内の子供さんでした。大人盆踊りも、少ない人数でこじんまりと実施することができました。

町内会の行事は一年間毎年決まったパターンで、無難に実施されていきますが、今年のようなイレギュラーな年はその実施開催について意見を調整して決めていくのが役員の仕事になってきます。普通の組織なら役員会が意思決定すると思いますが、町内会の場合はそう簡単にはいきません。会長といつも手伝ってくれるその人達の話し合いで大体決まってしまいます。皆さん70歳過ぎの方たちですが、田舎町ではほとんどが稚馴染みで仲が良く、自然にその人達の意思で決まってしまいます。

我々60歳代の新人役員は地元出身ではなく、中々意見は言えません。言ってみても、あまり意見として取り入れられません。

ここ10年くらいは、手伝い程度の役員でいいとは思いますが、今回のようなコロナ禍という新しい事態においては、まだ働いていて社会と直接的に繋がり、色々な情報と接している我々のような若い(?)役員の意見も入れた上で、町内会としての意思決定をできたら良かったのではないだろうか。

 

喫煙続ける国会議員

今年4月から全面施行された受動喫煙対策を強化する改正健康増進法があるにも関わらず、国会議員は議員会館の自室で喫煙という違法行為を継続しているというニュースが出ていました。

国会内というのは省庁や都道府県庁などの行政機関よりも緩い規制になっているにも関わらず、そのルールさえ守らないのが、立法府を構成する国会議員であるという情けない実態が日本にはあります。この立法府の意識の低さが現状で浮き彫りとなっています。

改正法の中身によると国会、ホテルなど国の基準に基づいて喫煙専用室を屋内に設置できることにはなっています。国会の一部である議員会館は各階に喫煙スペースが設けられ、法的には国会議員の自室は禁煙になっています。

現状としては議員が自室で喫煙する例が後を絶たず、灰皿をおけないため空き缶で代用、加熱式タバコを吸う議員も多いと言われています。これでは一緒に働く秘書たちが、受動喫煙の被害を受けている状態です。

自室で堂々と喫煙する国会議員は、自分たちで受動喫煙対策を強化する健康増進法を成立させたにも関わらず、受動喫煙という意識が全く持っていないということを証明しているようなものでしょう。

自室なら大丈夫という考え方が、受動喫煙そのものを理解していないと言うことの証拠ではないでしょうか。

厚生労働省によると喫煙専用室以外での喫煙は違法行為となっています。従わなければ30万円以下の罰金に処され、「議員会館は自室とはいえ、法を遵守をして禁煙を徹底させなければならない」という東北大の教授の意見も述べられています。この議員会館を管轄する千代田保健所は巡視を行うべきではないでしょうか。

現行犯でなくてもその部屋で喫煙を行っていれば、匂いですぐ摘発することができるし、匂いを具体的に計測する器具もあるのではないでしょうか。

自分自身は全く内容を理解せず納得もしていないのに、国の方針あるいは国民の意向に逆らわないというような考えで、国の法律の制定に関わるとは全く理解できない行動で、国会議員としては言語道断の態度であると言わざるを得ません。

私自信は20年前に喫煙をやめて以来吸ったことはありませんが、どこかで喫煙をしてから事務所に戻ってきた人がいると、非常に不快感を感じるようになっています。喫煙者の体についたタバコの匂いが、すぐ近くを通られただけで敏感に感じて不快感につながります。

以前に喫煙をしていた私でさえこのような不快感を感じるのですから、元々喫煙しない人達は想像以上のストレスを受けながら生活し、さらに知らない間に健康を害されているのですから、国会議員といえども厳しく取り締まるべきで、国会議員だからこそ姿勢を正さなければならないのではないでしょうか。

 

ツイッター NO誹謗中傷

Twitter 上の誹謗中傷による被害が数年前から取り沙汰されており、つい最近でも女子プロレスラーが命を失うという悲惨な事件が起きています。

そもそも Twitter とはどういうものか、あるいは SNS の返信というようなものがどんなものかをよく分からない方がいると思いますので、私のようなシニア世代のためにとりあえず説明します。

witter(ツイッター)は、アメリカ合衆国カリフォルニア州サンフランシスコに本社を置くTwitter, Inc.のソーシャル・ネットワーキング・サービス(情報サービス[3][4])。「ツイート」と呼ばれる半角280文字(日本語中国語韓国語は全角140文字)以内のメッセージや画像、動画、URLを投稿できる。

サービス名のTwitterは英語で「さえずり・興奮」「無駄話」、または「なじる人・嘲る人」という意味である[5]。Twitterでの短文投稿を指す「tweet」(ツイート)は「さえずり」(囀り)を意味する英語であり、日本語では「つぶやき」(呟き)と意訳され、少なくとも同言語話者のユーザーの間では定着している。

この Twitter の返信による誹謗中傷を防ぐために、米 Twitter 社は利用者が自分の投稿に返信できる人を事前に選ぶことができる機能を始めたというニュースが出ていました。返信できる人を次の三つの中から選択することができます。「全員」、「フォローしている人のみ」、「指定したアカウントのみ」の三つの中から事前に選択することができ、望まない誹謗中傷の返信を防ぐことができます。

本来は自分の投稿した意見に対し、第三者との間で意見交換をするというメリットがありました。フォロワーが多ければ多いほどより多くの意見を聞くことができ、たくさんの人と実際に会わなくても情報収集ができると言うメリットがあるのが SNS でした。

しかし実際には大量の批判や心無い悪口なども集まり、誹謗中傷に悩む利用者が増えているのも現実問題です。せっかく多数の人との意見交換を出来る手段として作り上げたものだったのに一部の心ない利用者により、社会的に悪い交流手段として SNS が認識されているのではないでしょうか。

その点で、今回 Twitter 社が提案した、返信者を選ぶことができる方法は SNS を有効な安全な通信手段として活用するために非常に有効なものだと思います。

それにしても、日本はどうしてこのような無記名の誹謗中傷の投稿が多いのでしょうか。欧米では無記名が30%程度だというのに、日本ではSNSの投稿の7割が無記名であると言います。

つまり、日本人は表面的には感情の乱れの少ない国民性があるように思われますが、その本音は、自己中心的でであることがSNS上の投稿に顕著に現れているのかも知れません。

日本人は表面上穏やかで、あまり攻撃性はないように感じますが、SNS上で自分が匿名でいることにより、大胆に攻撃的に活動してしまうのでしょうね。

このことは、コロナ騒動で、最近はマスクを装着している日常でも同じような事が若干感じられます。お面を被り、顔が相手に分からなければ、言動がやや大胆になってしまいますが、マスクを装着している時も同じような感情になるのは私だけでしょうか。

黒い雨訴訟 国は控訴へ

7月29日に広島地方裁判所判決の出た「黒い雨訴訟」の問題について、厚生労働省は県と市に対し、控訴を求める方向で検討していることが分かりました。市と県は政治判断による控訴見送りと被害者の救済を強く求めています。

8月8日の時点で、厚生労働省は広島地裁の判決に従い原告全員に被爆者健康手帳を交付するのは困難と説明。その理由としては、長崎原爆で、国の指定地域外にいた被爆体験者に被爆を認めなかった最高裁の判決が、2019年11月と2017年12月に2回出ていることや、健康被害を黒い雨の影響とする新しい科学的知見が示されなかったということを理由として挙げています。

一方松井市長は被害者の救済が最終目的、区域の拡大が見通せるかどうか見極めたいと語ったということです。

現状を踏まえ厚生労働省は控訴を求めた際、援護対象区域の拡大の見通しが必要かどうかを検証する方針をうち出し、市と県に譲歩を促すとの予測が出ていました。また安倍晋三首相は山口県の出身であり控訴断念を政治判断する余地も残っているという見方もあるようでした。

その結果、厚生労働省の指示により市と県は広島高裁に控訴したと今日発表しました。

その根拠となったのは、厚生労働大臣から言われた次のような言葉です。「黒い雨の降雨地域の拡大も視野に入れた再検討をする。これまで蓄積されてきたデータを最大限活用し、最新の科学技術を用いて可能な限り検証する」という言葉であったと言われています。

松井市長は加藤厚生労働大臣が援護対象区域の拡大も視野に入れた再検討するという方針を示したことを重く受け止め控訴せざるを得なくなったと述べています。

松井市長は控訴しなければ、今回の原告は被爆者健康手帳を受け取ることができるが、同じような方々は他にも沢山いる、全員救済を正面から認める方向で行かなければならないと語ったそうです。

加藤労働厚生大臣は検証について、厚生労働省内部に研究班を設置する考えを示し、さらに対象の方々の高齢化が進んでおり、これまで蓄積されたデータに人工知能( AI)などを活用することも必要で、スピード感を持って進めていきたいと述べています。

この加藤労働厚生大臣の述べられた内容が実際に今後間違いなく進められていくことを祈るばかりですが、本当に被害者救済を最優先するならば、厚生労働省は控訴は断念した上で、省内に研究班を設置し、援護対象区域の拡大を検討すべきではないでしょうか。

戦後70年以上経過してしまっているのですから。

 

 

 

夏はやっぱり、かき氷

ここ数日、北海道といえども30°近い気温となり湿度も高く蒸し暑い毎日が続いています。昨日、孫の所へ行って久しぶりにかき氷を作って食べてみました。そのかき氷を作った器械は30年以上前に我家の子供が小さい頃に購入した家庭用のかき氷機です。

現在の家庭用のかき氷機をネットで検索してみると多数の機種が売られており、価格も安いものから高価なものまで多数見受けられます。中にはドラエモンのキャラクターなどの子供が喜びそうな物が沢山あります。

使用する氷は専用の製氷機の形に凍らしたものを使用するものが多数占めますが、中には家庭用の冷蔵庫でできるキューブ型の氷を使用できるものもあります。電動のものから手動のものまで色々あります。

今回使った古い製氷機は、本来は家庭冷凍庫のチューブ型氷を入れて手動で回すことにより底に設置された刃で削られた氷が出てくる仕組みのものです。冷蔵庫にキューブ型の氷がストックしてなかったため、コンビニでロックアイスを購入してみましたが大きい氷は入っていかず、小さめに砕いてから使うことができました。

実際に孫の前でかき氷を作ってみると、ただ待っていて食べるだけではなく、自分たちで作りたくなり、それがまた楽しめるようでもありました。かき氷が食べたい一心で、途中で飽きることなく楽しそうに器械を回していました。

やはり、子供は一緒に参加することが本当に楽しそうですよね。

 

かき氷のシロップの味はすべて同じであるという記事がありました。本当なのでしょうかどうか調べてみました。

市販のかき氷シロップのほとんどは、果糖ブドウ糖液と呼ばれる「高フルクトース・コーンシロップ」と、酸味料でできているようです。「味はたいていどれも同じ!今度かき氷を食べるときは、鼻をつまんで、目も閉じてじっくり味わってみてください。きっと、同じ味だということに気づくはずですよ。」といわれています、

それにしても、なぜ市販のかき氷シロップは違う味に感じてしまうのでしょうか?もちろん、冷たさで舌がマヒしているわけではありません。違いを感じるヒミツは、香料と着色料にあります。 人間の脳は、香りや色によって味を勝手にイメージしてしまうのだそうです。つまり、かき氷シロップの味の違いは錯覚を起こしているだけ。せっかく一生懸命シロップをどれにしようか選んだのに、同じ味なんてなんだか少し残念。でも香りはさまざまなので、選ぶ意味はありますよ♪

イチゴ、メロン、レモン、マンゴー、ブルーハワイ、抹茶など、かき氷のシロップは種類豊富ですよね。でも、目を閉じて鼻をつまんで食べたらどれも一緒。果糖ブドウ糖液の味にすぎません。原材料表示欄を見ればわかりますが、違いはやはり着色料と香料だけなのです。 レモン味には若干(10%未満)のレモン果汁が、味に影響を与えるほどの量ではないのだとか。

 でも、孫の家で食べたとき、普通のかき氷用イチゴシロップの他に、サワー等のアルコール飲料や高級スウィーツに使用するイチゴシロップと食べ比べてみると、全く味や食感がちがいました。普通のシロップは直ぐに氷がビチャビチャに溶けてしまうのに対し、高級シロップの場合は氷は溶けずらく、味も唯の甘さだけではない風味があるように感じられました。

 

同じかき氷でも、地域のイベント等にある1個100円のかき氷と、スウィーツ店で食べるい1個600円のかき氷との違いなのでしょうね。

配偶者をどう呼ぶか

今日の朝日新聞に配偶者をどのように呼ぶかという記事が出ていました。主人、奥様、旦那、嫁、自分の配偶者の呼び方はいろいろあるけれどもその使い方は難しい。相手の配偶者だけではなく自分の呼び名も含めて違和感を感じている声がたくさん出ているようです。例えば「旦那という言葉はずっと違和感を持っていました」「主人という呼び方も自分は使用人であるかのように感じます」と言ったような意見があるようです。

女性配偶者を「嫁」という言い方は、家族制度の名残あるいは女性、妻としての観点ではなく、「奥方」「家内」と同じく一時代前の完成と情緒を伴っているような気がするという意見もあります。一方で「ゴシュジン」「オクサマ」は「音」として定着し差別的な意味合いは既に風化してしまっているという考えもあります。

配偶者の呼び名については、日々試行錯誤の連続で色々な呼び名を試してはみるものの正解は見つからないというのが現状のようです。

ある女性向けの雑誌の編集者の話では、1995年以来配偶者のことを「主人」と表現することが大半で、対外的に一歩下がった「いい妻」の方が生き易かったという背景があっためと思われます。その後、働く女性が増えてきて、「自分は手厚い育児ができていないのではないか」という罪悪感を抱く人が増え、さらに、「家庭内の雑事をどうやって夫とシェアすればいいのか」「自分ばかり負担が大きいのは理不尽だ」といった不満や悩みを感じ、夫婦の関係性を見つめ直す女性が増加、その結果、配偶者の呼び方も変化し、よりカジュアルな響きの「旦那」が増加してきたそうです。

最近の動きとしては、「女性は対等ではなかった」「女性は我慢してきた」と気づいた女性たちは、配偶者を「夫」と呼ぶ人が増加している一方で、単に丁寧語の範囲で「主人」と呼ぶ人も多くいます。

ある政治家は選挙に関して、選挙運動中は、奥さんは「誰々の家内でございます」と名乗るように助言されたと言います。これは政界には古い価値観が残り、家族ぐるみで必死になり、休みを潰して必死に働く「滅私奉公」をよしとする考え方が未だに根強く残っているためではないかと思われます。将来、首相や国会議員が育休を取る事が普通になり、育児や家事をしていない政治家は評価されない時代になっていけば、古い価値観に基づいた配偶者の呼称も変わっていくのではないでしょうか。

以上の配偶者の呼び名については、第三者に対して配偶者をどう呼ぶかという内容ですが、私が日々困っているのは、夫婦二人でお互いをどう呼ぶかという事です。子供が生まれて以来、長年お互いを「お父さん」、「お母さん」と呼び続けてきましたが、子供が巣立って夫婦二人ぐらしとなった今は、名前あるいは愛称で呼び合いたいとは思っています。でも、色々試して取り組んでみましたが、未だに何の抵抗なく呼び合う事ができません。

子供がいるいないにかかわらず、最初からお互いに名前でを呼び合っていた方がいいのかも知れませんね。

 

阿炎が引退届

今日大相撲の阿炎が引退届を提出したというニュースがありました。何故かというと、不要不急の外出自粛を求める相撲協会の「新型コロナウイルス感染予防ガイドライン」に違反したという理由です。阿炎は7月場所(東京)の前と場所中に、2回にわたり協会外部の知人と会食をしていました。この行動が発覚した7月場所の七日目には師匠の錣山親方が解説者として出演中のテレビ中継で、「こういう時期に軽はずみな行動をして申し訳ない」という謝罪を述べていました。

阿炎はこの日から千秋楽まで休場しましたが、協会の広報部長はガイドラインに違反したことは「情状酌量の余地はない」というコメントを述べていました。

7月場所の終了後、錣山親方と相談の上引退届を提出したということですが、相撲協会はこれを受理してしまうのでしょうか。

協会の定めるガイドラインに違反したことは間違いのない事実であり、反省すべき点ではあると思います。しかし、罪になるような行動を取ったわけでもなく、たまたま知人と会食したことが、今のこの時代のコロナ禍における相撲協会の対応に反したということです。それだけで引退までさせる必要があるのだろうか。何らかの処分は必要であるとは思われますが、減給程度の処分ではダメなのでしょうか。通常なら何の問題もない行動なのに、コロナの脅威にさらされている状況の中で、たまたま協会が出していた「ガイドライン」に違反したからといって、前途ある若者がその職業まで奪われてしまうのは重すぎるのではないでしょうか。ガイドラインには罰則はついていないのですから。

門限を破った程度とは言いませんが、広報部長の言っていた「情状酌量の余地はない」という言葉はあまりにもひど過ぎるのではないでしょうか。

現在、コロナ感染の第二波が全国的に起こっており、感染は日々拡大を続けています。経済を回すために国は緊急事態宣言を発することをせず、各都道府県の裁量に任せてしまい、傍観者的な態度をとっているように感じます。感染を拡大しないために国民一人一人が行動自粛など努力をしなければならないことは分かりますが、政府の経済を優先させた対応を見ていると、今回のようなガイドライン違反をたまたましてしまったと言う若者に対し、その仕事を奪ってしまうような対応をしなければならないものなのだろうかと感じてしまいます。経済活動を優先させる政府の態度から見ると、相撲協会は引退届受理してはいけないのではないでしょうか。