コールマンでバーベキュー

今日はたまたま仕事が休みで、天気もカンカン照りではなく、風もある程度涼しく吹いており庭にいても過ごしやすい一日でした。

昨日、息子と娘が孫総勢4人を引き連れて我家にやってきて、勝手に孫達を相手にバーベキューをして帰って行きました。帰りにはある程度バーベキューの炉の後始末をしていってはくれましたが、このまま倉庫にしまうには少し不十分な気がしましたので、焼き網などをもう一度綺麗に洗ってからしまうことにしました。網を奇麗にするためには、もう一度 火で炙って油を溶かしながら洗浄する必要があります。バーナーで炙りながらしようかなとも思いましたが、どうせなら火を起こして網全体を炙ったほうがうまく洗浄できると気がついたので、ついでにまず家内と二人でバーベキューをしてから後片付けを綺麗に行うこととしました。この方がただ後片付けをするよりは少し楽しむことができました。

地元の肉屋さんの味付けジンギスカンを購入し、野菜などと一緒に焼いて食べてみました。久しぶりに食べた地元のジンギスカンはとてもおいしく満足しました。本当はもっと頻繁に食べたいのですが、家の中では家中油だらけになるため焼くことができません。ジンギスカンはやはり、屋外でのバーベキューが最適ですね。

娘たちが持ってきたコールマンのバーベキューの炉は、とても使いやすく見た目もスッキリしていました。バーベキューの炉も最近ではたくさんの種類が売られていますが、コールマンのような有名メーカーの品物はやはりいいものです。見た目のデザインも綺麗だし、炉の高さも足を調節して3段階変えることができるようになっており、炭を入れてからの送風もやりやすい形に作られています。何と言っても使いやすいし、見た目もいいし、使っていながら気分がいいですよね。金額的には少し高いとは思いっますが、何回か使用するとすぐボロボロになってしまう安物の炉を買うよりは良いものを購入したほうがいいですよね。昔、外で炉の代わりにホットプレートを使った事がありましたが、これは気分的にダメでしたね。

準備から後片付けまですべて終わらし、網も綺麗に出来たので満足しましたが、いろいろやることがあり、途中で缶ビールを飲んでも今一つゆっくりすることができなかったような気もします。

やっぱり、バーベキューは他人が主催しているのに参加するのが一番楽しいですね。そう感じるのは私だけでしょうか。

人種差別とブラック企業という呼び方

アメリカでは黒人男性が警察官に拘束されたことにより死亡した事件をきっかけに、人種差別問題が取り上げられ、各地でデモが拡大しています。最近は沈静に向かっていましたが、昨日も何万人規模のデモが行われたところがあり、政府はこれに対し迷彩服を着た警備隊を投入、連日デモ隊に向け催涙弾などを発砲し、これをなんとか封じ込めようとしております。アメリカでは白人と黒人、ブラックとホワイトという人種差別に根強いものがあり、特に現在の大統領トランプ氏は、白人至上主義を掲げ政治を行おうとしております。それに対する抵抗という面でも今のデモが拡大していっているのではないでしょうか。

日本においては黒人や白人の外国人があまり多くないということもあって、あまり人種差別的なイメージはありません。特にブラックという言葉は日本では歴史的に「腹黒い」などの言葉のようにマイナスイメージがあるのかもしれません。

そのため、日本で代表的な言葉としては「ブラック企業」という言葉が一般的に使われています。アメリカではブラックという言葉のイメージを悪くしないように変えていこうという動きがあり、公民権運動のなかで、「ブラック　イズ　ビューティフル」という言葉が叫ばれ、黒を悪く著す造語ができないように配慮されています。でも日本では日本人以外は日本語を介さないというような感覚で、黒を悪いイメージで使うようになったのではないかと思います。

「ブラック企業」という言葉が使われるようになったのは2000年代後半で、ブラック研修、ブラックバイトなどブラックだけで悪さを表す形容詞として使われるようになり、13年には新語流行語大賞のトップ10に選ばれてしまいました。「ブラック」という言葉は問題解消に向けた機運や働き手の権利意識を高める役割も果たし、メディアでも積極的に使われました。例えば朝日新聞では13年から今年7月下旬までに700回近く掲載していますし、また広辞苑にも18年の第7版に収録されています。黒人差別的な社会的政治的文脈はないものとして日本では使われてはいますが、ブラック、黒に悪いレッテルを貼る事は使う側の意思にかかわらず差別を拡大しかねず、やめた方が良いという意見あります。「ブラック企業」ではなく「問題企業」と表現するようなことではだめなのかという意見も出ています。日本は先ほど述べたように「腹黒い」などの言葉があり、黒には悪いイメージもありますが、日本で生まれ育ったり、働いている黒人も増えている中、無神経な和製英語を見直すべきであるという意見がたくさん出ています。

日本人は歴史的に単一民族的感覚が抜けきらず、中国人もアメリカ人もヨーロッパ人も全てまとめて「外人」と一括りにしてしまう感覚がそもそも間違っているのかも知れません。

不審な種子が到着？

各地の消費者生活センターに植物の種子のようなものが入った国際郵便が届いているという内容の問い合わせが増加している様です。

それは中国からの郵便物のようで、一部はネギの種子とみられるようなものもあり、農林水産省は有害な病害虫が付着している可能性もあるため畑に撒いたりしないようにと呼びかけを始めているそうです。

日本ばかりでなくアメリカでも同様のことが相次いで、アメリカの農務省も注意を呼びかけています。

具体的には、白い封筒で縦16 cm 横12 cmで自宅に国際郵便で届けられ、中には透明の袋に入った種子のようなものが100個ほど確認できます。封筒には、CHINA POSTとだけ書かれており差出人はありません。中身は英語で「宝石」と書かれているそうで届いた先の住所、氏名、携帯電話番号が書かれていたそうです。

中国という国は本当によく分からないことが行われる国ですね。受け取った人は身に覚えはないけれども、ネット通販で他のものと間違って購入してしまったかもと考え、とりあえずその種を畑に撒いてしまおうかとも考えたそうです。

悪い方に考えてしまうと今回のことは、もしかしたら「植物テロ」ということもあるかもしれません。何気なく畑で栽培してしまうと成長して花をつけ、人間にとって有毒な花粉を撒き散らしてしまうような植物かもしれません。花粉によるアレルギーは日本でもかなりの影響を人々の生活に及ぼしていますが、これが我々人類に有毒なものであれば、それを自分の国以外で自然繁殖させようと言う怖い考えが浮かんだのかもしれませんね。また、この植物は繁殖性が優れ、送りつけた国にあっという間に増殖し、他の農作物の成長を邪魔してその国の食料生産を妨害するための植物兵器ということもあるかもしれません。

こんな怖いことを考えなくても、消費者センターでは後で代金を請求する送りつけ商法の可能性があると話しているそうです。7月28日以降全国各地にこの郵便が送りつけられているようですが、自分の住所と氏名、電話番号がどこかのルートを介していつの間にか他人に伝わり、悪用されていると言う事実を突きつけられた気がしますね。現代はコンピューター、SNSを使うのが普通になってしまっていますが、便利な反面、個人情報の漏洩も現実的に起こっているのが怖いですね。今の時代、大方の団体では昔のように名簿を本にしたりはしないようになっていますが、昔の卒業者名簿等を一冊手に入れただけで何百人もの情報が簡単に手に入ってしまうのですから、怖いですね。

今の時代色々なことがありますので気をつけて生活しなければなりませんね。

レジ袋はごみ袋？

プラスチック製レジ袋の有料化がすべての小売店に義務付けられてから約1ヶ月になります。主にコンビニエンスストアでは必ず袋に入れて販売物を渡していましたが、お客様が辞退する割合は、現在7割まで跳ね上がっています。有料化の前は3割であったのに対し、業界は2030年を目標に6割目標といっていましたが、早くも目標を上回った形となっています。

皆さんはコンビニで買い物した場合、どのようにして品物を車まで持って行っていますか。私は最初は手でそのまま持って車に入っていました。私が主に買い物をするのは昼食用の弁当です。最初のうちは車の中に残っている買い物袋に、食べた後の弁当の入れ物を入れて包んでおき、後からゴミ箱へ捨てるということをしていました。でも、手持ちの袋がなくなってしまってからは食べた後の弁当の入れ物には醤油などが付いており、そのまま放っておくわけにはいきません。食べた後の弁当をしまう入れ物、ごみ袋としてレジ袋は非常に役立っていたということを実感しています。

皆様は車の中で食べた後のものをどうしているのでしょうか。元々レジ袋が捨てられることによる環境被害を考慮した上で、レジ袋の辞退ということが始められたはずです。私は最近お金を出してレジ袋を買ってしまうことが多くなっています。こんな行動をとっては良くないと感じていますので、これからはマイバッグを持って買い物をするようにしようとは思っています。でもマイバックはよく忘れてしまいます。車の中にはいつも置いてありますが、いざコンビニに入るとほとんど忘れています。レジで会計が始まってからマイバックを忘れてしまったことに気づき、仕方なくレジ袋を買ってしまいます。

できれば環境問題に優しい紙製のレジ袋というようなものを開発して頂いて、その袋を買い物客に渡すということはできないものでしょうか。そうなればたくさん袋が溜まってきてもプラスチックではないので燃えるゴミとして出すことができるのではないでしょうか。

スーパーなどではもうすでにマイバックが主流となっているようです。ただマイバッグも毎回洗浄することができればいいのですが、何回も続けて使ってしまう場合が多くなってしまいます。特に今のようなコロナ対策の中では毎回消毒するということが必要になってくるのかもしれません。これはこれで少し手間がかかることは間違いありませんが、環境問題から考えると努力しなければならないことかもしれません。

「黒い雨」訴訟

第二次世界大戦末期、広島へのアメリカによる原爆投下直後に、放射能を含んだいわゆる「黒い雨」を浴びた事実があるにもかかわらず、国が設定した対象区域外だったという理由だけで、被爆者健康手帳の交付申請を断られた人達男女84人(この中には既に死亡してしまった方もおられますが)とその遺族が、市と県に対し処分取り消しを求めた訴訟の判決が出ました。戦後75年を経て、やっと出た被害者側に立った判決でした。請求を全面的に認める判決で、訴訟を起こした84人全員を被爆者と認定、被爆者手帳の交付を命じました。これにより国の手当を被爆者として受けられる権利が獲得されたこととなります。

この判決に対し被告側、多分県側に当たると思いますが、黒い雨による健康被害が科学的に証明されていないという反論をしたと述べられています。この当時、「黒い雨」に関するデータは十分に蓄積されていない時期であり、特別区域の制度が設計された経緯などを踏まえ、「本件でのみ、科学的、物質的根拠を重視するのは相当でない」という判決理由を述べたそうです。この区域は爆心地から北西に19 km 幅11 km の範囲に限定し、それ以外の地域では被爆を認めないという結論のまま実に75年も経過してしまったということになります。これ以外の区域でも放射性微粒子を含んだ雨が降ったということは明らかな事実であることを裁判所が認めたことになります。

この判決によりやっと原告らは放射性物質を含んだ黒い雨の影響で、原爆による特定の病気にかかったと認められたことになりました。

原爆投下後、この黒い雨を浴びたり汚染された水や物質を摂取したことによりがんや白内障などを発症したということが明らかであり、放射性物質の恐ろしさというものが原爆被害を受けた日本ではもっと認識されなければならないのではないかと思います。

こんな事実があるにも関わらず、戦後日本は原子力発電所というものを、この狭い日本の中に何十箇所も作り、それも国の方針としては「原子力発電は絶対安全である」というキャンペーンを大々的に広げながら拡張してきました。その結果として起こったのが、今回の地震での原子炉の爆発による地域の放射能汚染です。

除染作業を実施し住民の生活を回復していくという表向きの方針は実施されていますが、実際に生活区域の除染はある程度できても、山林などは全く手付かずのまま生活を再開している形となっています。過去に原爆を投下され、放射能の影響が人体にこんなにも長期にわたり影響を及ぼしている事実を体験しているのに、うわべだけの除染作業が終わったからといって、原発の被害は終了させることができたと言う無責任な国の方針は許されないと思います。

こんな原発被害が出た後でも、なぜ「トイレのないマンション」と言われる原子力発電を続けていくのか、私にはどう考えても理解できません。

第２波は既にきているコロナ感染

菅義偉官房長官は28日午前の会見で、新型コロナウイルスの感染者（無症状者・軽症者）のうち、自治体が準備したホテル利用者を自宅療養者が上回っていることについて、「政府としては報告を受けていたし、指摘もしてきた」と発言し、その資金については「国が交付金で全額支援している、十分でない自治体には早急な確保をお願いし、政府としても全面的に協力したい」と述べている。

このところ、新規感染者の数の情報を見ていると、当然ながら東京を中心に増加しています。その数も自粛期間前の程度とは比べ物にならないくらい増加しています。

東京都は相変わらず100人や200人の単位で毎日感染者数が発表されていますが、東京都の感染者が増えるのと並行して、隣接する周囲の府県も明らかに増加してきています。大阪府は今日ついに100人を超えたと発表しています。

大阪府ばかりでなく千葉県や神奈川県なども東京都の感染者数増加に伴い徐々にその数を増してきており、過去最高の数字になってきてしまっています。

最近の政府の記者会見などのニュースを見ていると、記者からの質問で、「第二波はもう来ていると言う認識はないのですか」という質問がよく聞かれます。政府の回答としては、急激に増加している状況ではありますが、専門家会議の意見を参考に考えてもまだ第二派に入った状態ではない言う回答です。

自粛を行うとそのことに伴う保証金を用意することが必要です。しかし地方自治体では、既に前回の自粛期間に予算を使ってしまっており、手持ちの資金はほとんどない状態です。そのため各地の知事はそう簡単には地方だけの自粛を決めるわけにはいきません。現在知事は、政府として第二波を認め自粛要請を出してもらい、それに伴う保証金も政府が用意し地方に交付するという方法を望んでいると思います。

地方の知事も政府も、いや誰が考えてみても、この感染者の増加の状況では第二波が来たと認識せざるを得ない状況ではないでしょうか。しかしながら、観光産業など経済を活性化していかなければならないという考えは全員が持っているようです。感染防御という面だけから考えれば、第二波を認め自粛要請を出さなければならないけれども、最初の自粛要請によって落ち込んだ飲食店や観光産業などの停滞を、もうこれ以上落ち込まずわけにはいかないという認識を全員が持っていると思います。でも、それを正式に政府として断言することはできません。ということは分かっているはずなのに野党の人たちは感染者の増加の数字ばかりを強調し、自粛が必要だという意見ばかり述べています。

私はこのような野党の態度は国会議員としてのパフォーマンスを見せるだけの意味のない行動のように感じます。どうして日本の政治はこのような与党と野党の関係が続いているのでしょうか。選挙で選ばれた国会議員たちが、このようなことばかり続けているのにはもう飽きてしまいました。そして国民は政治に対する関心を失ってしまうのでしょうね。

ニューヨークは感染を完全に抑えられてはいなくても経済を回復するために色々な対策を立てて実行している事をニュースで専門家が賞賛していましたが、日本の国会議員もニューヨークの内容を参考にして政府とともに対策を立てるというようなことはできないのでしょうか。

復興事業で裏金づくり

東日本大震災の復興を請け負った大手ゼネコンの支店幹部らに利益供与をする目的で、複数の下請け企業が不正経理による裏金を作っていたという記事が出ていた。

どんな公共事業でもある程度の接待費等は使われているのではないかと想像はできますが、今回発覚した裏金は1億6千万円にものぼる裏金で、その原資は税金です。つまり復興増税などによる税金によって得た収入を使っている訳です。

確認できたゼネコンは、清水建設、安藤ハザマ、鹿島、大成建設で、何度も幹部等への供与を目的として、下請け企業による裏金作りが行われました。津波災害による瓦礫処理あるいは原発事故後の復興再生事業など巨額の国費が使われた事業です。裏金はいつものやり方で行われ、つまり工事費を水増ししてこの大手ゼネコンから下請けが収入を得、それをゼネコン幹部らに供与したり、あるいはキャバクラなどの過剰な接待を行っていたというものでした。

こういう事件の記事が出る度に、どうして国はこの委託先を厳選しあるいはこのような水増し請求を指摘できるような方法を考え、税金の無駄遣いを無くそうとしないのかと思います。いつも国はいつも受注できる大手ゼネコンに丸投げしてしまい、その後の指導は全くしていないようです。今回発覚したこの裏金作りについては国の会計検査院が指摘し発覚したということですが、後処理ではなく最初からこういうことが行えないようなシステムというものを、もう少し真剣に考えて行くことはできないものなのでしょうか。

日本人の悪い所あるいは日本に限ったことではないのかもしれませんが、この事業を下請けさせる国の担当者が、このお金は全部自分のお金であるという認識があれば、こんなばら撒き的な、預けてしまえばそれで終わりというようなことは行わないはずです。

公務員に限らず、人間誰しも人のお金を使う時はあまり難しく考えないで消費してしまうことが多いような気がします。

我々の現場にあるような小さな飲み会も、会費制で行われるとなればその金額により出席か欠席かを熟考した上で判断するのが普通だと思います。しかし、税金の行き先を決める公務員などは他人のお金を使う時は、どんなに真面目な人でもあまり慎重に進めていないように感じます。

少し前に公務員が公文書の改ざんに関与したことを悩み、自ら命を絶った方がいましたが、このような人は本当に滅多にお目にかかることはありません。

自分で率先してそのような利益供与受けようとは思ってない人でも、周りからそのように進められてしまうといつのまにかその中に身を投じています。このような利益供与が提供されなければ、下請けと親会社の関係がスムーズに進まないというのはそもそも間違いです。

公共事業の委託は大手ゼネコンに一括して終了ではなく、下請けや孫請けまで国が管理しその上で事業費を支払いするというようなシステムが必要だと思います。

そんなこと絶対に無理という意見が多いとは思いますが、今は無理でも社会として、全員が努力すれば可能になることも多いのではないかと思います。